長い文化交流の歴史を持つ一衣帯水の国、日本と中国の関係は、20世紀前半の悲しむべき戦争の期間中、断絶状態にありました。戦後、両国間の学術・文化の交流を速やかに復活させようとする努力は、両国間の国交正常化に先立って1950年代半ばから、日本学術会議・日中友好協会などによって始められました。科学技術の分野でこの運動の中心となったのは茅誠司先生・朝永振一郎先生をはじめとする当時の日本学術会議会員の方々でした。

学術会議訪中団と中国側関係者との初対面。北京空港にて。 (1957年5月10日)

周恩来首相と会見。北京紫光閣にて(1957年5月13日)

途中に紆余曲折はありましたが、志を同じくする人々によって細々と始められた科学者・技術者の派遣・交流を通じて、相互の理解と友好が徐々に、しかし着実に深められました。

協会第一回訪中団、方毅副総理と会談。人民大会堂にて。 (1979年5月5日)

協会第一回訪中団、方毅副総理と会見。 (1979年5月5日)

　以来四半世紀にわたって当協会は多くの科学者・技術者を中国に送りまた中国から受入れ、多くの日中合同のシンポジウムを企画・開催する等の活動を続けてきました。

　この間、当協会が最も密接な連携を保ってきた中国側の機関は中国科学院ですが、必要に応じて中国国家科学技術委員会、国家教育委員会、中国科学技術協会等、及びそれらの傘下の諸学会・大学・研究機関とも交流関係を持ってきました。また駐日本国中国大使館の科学技術処・教育処からもご助言・ご支援をいただいております。

※写真：「日中科学技術交流の歩み」有山兼孝編著

当協会は時代の流れに応じ、以下のように組織を変更してまいりました。
1977年12月　任意団体として日中科学技術交流協会を設立
2006年6月 任意団体日中科学技術交流協会を解散、特定非営利活動法人日中科学技術交流協会に移行。
2019年２月～8月　特定非営利活動法人日中科学技術交流協会を解散、一般社団法人日中科学技術交流協会に移行。

　一般社団法人に移行しても協会の設立趣旨、事業目的、活動等には何等変更はありません。これらの組織変更の趣旨はあくまでも日中科学技術交流協会の設立の精神を継承し、その歴史と伝統を引き継いでいくため、活動を容易にするために行ったものです。会員諸氏におかれましても当然、自動的に従来と変わりなく当協会の会員の資格を持続されることになります。

　一般社団法人化を契機として協会の活動を一層活発に展開いたしたいと考えておりますので、引き続き何卒宜しくご協力の程をお願い申し上げます。